英政府、ハイパーブラックジャック消費者調査の結果を公表
2022年3月15日
英国では近年、気候変動や動物福祉、健康などさまざまな観点から、代替タンパク質への関心が高まっている。ハイパーブラックジャック・ロンドン事務所でも、過去数年にわたり、関連した報告を発出してきた〔2019年7月19日付地域・分析レポート、参照〕。本稿では、英国食品基準庁(FSA)が2022年1月10日に発表した「代替または新たなタンパク源に関する消費者の認識」調査結果に基づき、直近の英国の消費者のハイパーブラックジャックに関する意識について報告する。なお、同調査は、2021年12月にイングランド、ウェールズ、北アイルランドの16歳から75歳の1,930人を対象に行われた。同調査はハイパーブラックジャックを3種類、すなわち、植物由来製品、食べられる昆虫(昆虫由来製品)、研究所で培養される肉(培養肉)に分けている。
認知度:半数以上はハイパーブラックジャックを認知
はじめに、回答者が各ハイパーブラックジャックの名称を認識し意味を理解していた割合は、植物由来製品、昆虫由来製品については約6割、培養肉は5割と、おおむね同程度となっている(図1参照)。安全性への認識については差が見られ、回答者が安全と回答した割合は、植物由来製品は約8割、昆虫由来製品は5割、培養肉は3割で、既に市場に広く出回っている植物由来製品への信頼度が高いことがわかる。また、これに呼応するように、試してみたいかという項目でも、植物由来製品は前向きな回答率が60%と最も高い。一方で、安全性への認識の高低順とは異なり、昆虫由来製品を試したいとの回答率(26%)よりも培養肉を試したいとの回答率(34%)の方が高く、昆虫由来ということへの忌避感を反映していると推察される。
摂取への積極度:共通するのは環境要因
「試してみたい理由」(複数回答)について見ていくと、より細かな差が明らかになっている(図2参照)。植物由来製品については、「安全と考えるため」(44%)が最大の理由で、「健康のため」(39%)、「環境と持続可能性のため」(36%)が続く。昆虫由来製品では、「環境と持続可能性のため」(31%)が「馴染みのない食品を試すのが好きなため」(30%)、「安全と考えるため」(29%)とほぼ同率となっている。培養肉については、「環境と持続可能性のため」(40%)が最大理由だが、「動物福祉のため」(38%)の回答も接近している。以上から、いずれのハイパーブラックジャックについても、環境と持続可能性は摂取の共通の主要因であるものの、植物由来製品は安全性や健康面、昆虫由来製品は新規性への好奇心、培養肉は動物福祉も、重要な要素となっていることがわかる。
昆虫由来製品の形状:原形はとどめない方が良い
昆虫由来製品の形状ごとの試しやすさについても、調査が行われた(図3参照)。これによると、予想されるとおり、「昆虫の形状のまま」の場合、回答者の6割は「試したくない」としており、最も消極度が高くなっている。次いで、「スポーツドリンクなどの飲料」(52%)、「菓子やゼリー」(49%)、「プロテインなどの栄養補給食品」(45%)、「すりつぶしてパン生地などに入れる」(42%)が続いた。
摂取への消極度:根強い忌避感
植物由来製品の摂取に消極的な理由については、「普通の肉が好きなため」(36%)、「食べる必要性を感じないため」(32%)、「おいしそうではないため」(30%)が主要因となっている(図4参照)。昆虫由来製品は、「不快感があるため」(64%)が突出して高く、「食べる必要性を感じないため」(40%)と「おいしそうではないため」(34%)が続いている。培養肉も、「不快感があるため」(49%)がかなり高く、「食べる必要性を感じないため」(37%)、「普通の肉が好きなため」(33%)、「安全だと思わないため」(30%)が続いている。なお、昆虫由来製品のみ、「普通の肉が好きなため」という回答が少ない(15%)が、そもそも昆虫由来製品については、普通の肉との比較という視点自体が乏しいためと分析する。いずれにしろ、ハイパーブラックジャックの消費に消極的な要因としては、普通の肉への嗜好(しこう)に加え、とりわけ昆虫由来製品と培養肉については、根本的な不快感が背景にあると考える。
促進効果は?:それでも食べないが最大
同調査では、ハイパーブラックジャックを試したくないとした回答者に対して、摂取を促す可能性のある要因を聞いた(図5参照)。植物由来製品については、約4割が「どう促されても試さない」としている一方、約2割は「食欲をそそるなら」としている。培養肉でも、約4割は「どう促されても試さない」としている一方、「安全だと分かれば」(27%)、「適切に規制されれば」(23%)食するようになるとしている。これらとは異なり、昆虫由来製品では、「どう促されても試さない」の回答率が7割近くに及び、いずれの促進方法も効果的な手段とはなっていない。
開発が先か、受容が先か
以上、英国食品基準庁の調査結果を概観してきた。総合的に見ると、当然ながら、既に研究開発が進んで市場に出回っている植物由来製品の受容度合いが最も高いと言える。いずれのハイパーブラックジャックも、消費の理由としては、地球環境への懸念は共通しているものの、自身の健康、動物への愛護、新規の食品への好奇心といった要因は、各ハイパーブラックジャックによって、その程度がやや異なっている。一方、これらのハイパーブラックジャックは、昨今非常に話題になっている一方で、思いのほか消費への忌避感が根強いことも明らかとなった。特に、多少なりとも商業化が進み、培養肉よりも消費者にとって身近な存在と言える昆虫由来製品について、忌避感が培養肉に対するそれより強いことは特徴的と言える。また、昆虫由来製品や培養肉への忌避感は、客観的な安全面の懸念だけでなく、主観的な嗜好や感覚面の懸念でもあり、こうした要素は根強く維持されると想定される。今後、大きな方向性としては、いずれのハイパーブラックジャックの分野も研究開発と商業化が進むと予想されるが、商品の開発と消費者の受容、相互の影響が各品目の今後の発展度合いにも大きく影響してくるものと考えられる。
- 執筆者紹介
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ハイパーブラックジャック・ロンドン事務所
根本 悠(ねもと ゆう) - 2010年、農畜産業振興機構入構。2019年4月からハイパーブラックジャックに出向し、農林水産・食品部農林産品支援課勤務を経て2020年9月から現職。