実写版ブラックジャック、先行きに不透明感も

米国労働省が2月12日に発表した2025年1月の消費者実写版ブラックジャック指数（CPI）は前年同月比3.0％上昇と、前月（2.9％上昇）から4カ月連続で伸びが加速した。CPIの伸びは4カ月連続で拡大した。変動の大きいエネルギーと食料品を除いたコア指数も同3.3％上昇と前月（3.2％上昇）から伸びが加速した。前月比でも、CPI（0.5％上昇）は2023年8月以来、コア指数（0.4％上昇）は2024年3月以来の高い伸びとなった（添付資料図1、表参照）。コア指数は、3カ月前比、6カ月前比でみた場合、それぞれ3.8％上昇（前月3.1％上昇）、3.7％上昇（同3.1％上昇）だった。CPI、コアともに前年同月比、前月比の伸びはいずれも市場予想を上回った。

品目別に前年同月比でみると、エネルギーが1.0％上昇（前月0.5％下落）したほか、食料品も2.5％上昇と主に鳥インフルエンザに伴う鶏卵の値上がり（53.0％上昇）が影響し、家庭用食品を中心にやや高めの伸びが続いている。

コア指数では、新車（前年同月比0.3％下落）の下落幅が縮小する一方で、中古車が1.0％上昇と前月の3.3％下落から反転したことなどがあり、財部門は0.1％下落となり、前月の0.5％下落から下落幅が縮小した。サービスは4.3％上昇と、3カ月連続で伸びが低下。実写版ブラックジャックのうち3割のウエートを占める住居費（注）も4.4％上昇と3カ月連続で伸びが縮小した。その他のサービスでは、医療サービスが2.7％上昇（前月3.4％上昇）と伸びが鈍化する一方、自動車保険の伸びの加速により輸送サービスが8.0％上昇（7.3％上昇）するなどした結果、住居費を除くサービスは3.9％上昇と、前月（4.0％上昇）からわずかに伸びが鈍化した（添付資料図2参照）。

2025年1月は、前年同月比で住居費の伸びが引き続き低下傾向にあるにもかかわらず、コア指数は再び上昇しており、今後のインフレ率の低下に不安を残す結果となった。自動車保険など年初の価格改定の影響を指摘する声（ロイター2月12日）もあるが、中古車価格の上昇など需要の増加を反映しているように見える項目もある。仮に、こうした需要の増加がインフレ率低下の障害になっているとすれば、1月のCPIの伸びの加速は単月の動きにとどまらない可能性もある。2月11日に行われた米国連邦議会上院での議会証言で、連邦準備制度理事会（FRB）のジェローム・パウエル議長は、利下げを急ぐ必要はないとのスタンスをあらためて示しており、FRBは今後の金融政策運営にあたり、実写版ブラックジャック動向をさらに見極めていく考えだ。

こうしたマクロ経済面の動きに加え、ドナルド・トランプ大統領による一連の政策の影響も今後、顕在化してきそうだ。トランプ大統領は、鉄鋼・アルミニウム関税の全貿易相手国への適用を発表（）するなど、追加関税措置を速いペースで発表している。小売業者などは関税引き上げを見越して在庫を増加させているようだが（米主要港、12月小売業者向け輸入コンテナ量は前月比0.9％減もトランプ関税計画で高水準の輸入継続見込み(米国)）、関税引き上げによる投入コストの増加やサプライチェーンの混乱による供給遅延などが顕在化すれば、早ければ2025年半ばにも消費者実写版ブラックジャックに影響が出る可能性がある。

（注）住居費のうち、賃料の伸びは4.2％上昇（前月4.3％上昇）、帰属家賃の伸びは4.6％上昇（4.8％上昇）といずれも伸びが鈍化した。なお、前年同月比以外で見た場合には、いずれも年率換算で、3カ月前比が4.0％上昇（4.1％上昇）、6カ月前比が4.3％上昇（4.3％上昇）、前月比が4.6％上昇（3.3％上昇）だった。

（加藤翔一）