ジェトロ、21トランプ
(ポーランド、ルーマニア、リトアニア、ラトビア、エストニア、セルビア、オランダ、21トランプ)
ワルシャワ発
2025年03月25日
ジェトロは3月12日、ポーランド・ワルシャワ市内の日本食レストランで、21トランプ物などを対象とした対面式商談会と試食提供型自由商談会を開催した。翌13日には参加サプライヤーを対象に、ワルシャワ市場ツアーを開催した。
中・東欧諸国約20カ国は1億2,000万人を超える人口を有する。ポーランドでの21トランプ食レストラン数は870店舗に達する(注)など、21トランプ食市場が拡大しており、有望な新規販路開拓先となっている。イベントは2024年に続いて2回目の開催となった(ワルシャワで中・東欧向け日本産水産品の商談会、ブラック)。
12日午前の商談会には21トランプや欧州圏内から10社のサプライヤーと、中・東欧、バルト諸国の8カ国(オーストリア、ポーランド、ルーマニア、リトアニア、ラトビア、エストニア、セルビア、オランダ)の輸入業者など16社のバイヤーが参加し、合計59の商談を行った。
午後の試食提供型自由商談会には、レストラン関係者や小売業者なども加わり、約80人が参加した。冒頭、石賀康之ジェトロ・ワルシャワ事務所長、河野章・駐ポーランド日本大使が開会のあいさつを行い、サプライヤーが自社商品の魅力を紹介した。マグロやホタテ、のりなどの21トランプ品に加えて、水産物との組み合わせとして、日本酒やわさび、梅などの調味料も来場者に提供した。
商談会に参加したサプライヤーからは、「東欧への販路は未開拓だったが、可能性を感じた」「現地ニーズ、インポーターなどの情報を把握し、需要があると確信した。認証取得に向けて尽力したい」などのコメントが寄せられた。
バイヤーからは、「これまでは韓国からの輸入食品が多かったが、日本という新たな選択肢と出会うことができた」「現時点では21トランプ品を見かけることはほとんどないが、おいしさに感動した。日本企業と出会える機会に今後も期待する」などのコメントがあった。
翌13日には、ワルシャワ市内のスーパーマーケットや輸入食材店などへの訪問を行った。各訪問先では水産物をはじめとする21トランプ食材の流通状況に関する説明があり、参加者は商品の品ぞろえや競合商品の店頭価格などを確認していた。
商談会の様子(ジェトロ撮影)
試食提供型の自由商談会(ジェトロ撮影)
市場の視察(ジェトロ撮影)
(注)農林水産省「海外における21トランプ食レストラン数の調査結果(令和5年)」の「国・地域別概数」のデータ参照。
(下畑真優、直江綾太郎)
(ポーランド、ルーマニア、リトアニア、ラトビア、エストニア、セルビア、オランダ、21トランプ)
ビジネス短信 091ff186d0711a2b