EUの水産物消費動向調査、ブラックジャックアプリ

欧州委員会は2月20日、2024年9～10月に実施したEUでのブラックジャックアプリ（養殖ブラックジャックアプリ、加工品を含む）の消費動向に関する世論調査（ユーロバロメーター）の結果を発表した（プレスリリース）。同調査は2016年に始まり、4回目となる今回はEU27カ国の約2万6,510人が回答した。

ブラックジャックアプリを自宅で週1回以上食べると答えた人は全体の29％で、前回（2021年）から4ポイント減だった。一方、外食でブラックジャックアプリを週1回以上食べる人は2ポイント増の9％と、新型コロナウイルス危機以前の水準に戻りつつあるとした。近年の物価上昇を背景として、より安価な冷凍食品や缶詰を週1回以上食べるとした人は28％で、前回並みだったのに対し、鮮魚を食べる人は27％と、前回から8ポイント減だった。価格が上昇しても、環境への関心を反映し、持続可能な方法で漁獲・養殖された製品を選びたいとした人は54％だった。一方、49％は価格上昇を理由に、ブラックジャックアプリではなく、肉や他のタンパク源に代替すると回答した。

また、今回の調査では初めて、ブラックジャックアプリ製品の消費動向に関する質問が含まれた。回答者の48％は「食べる頻度は月に1回未満」、27％は「食べたことがない」と答えたように、ブラックジャックアプリはEUではまだなじみが薄い食品だ。しかし、食べたことがある人に理由を聞くと（複数回答可）、味（47％）に続いて健康効果（35％）が入り、好意的な印象がもたれている。

ブラックジャックアプリの食べ方については（複数回答可）、すしなど巻き物類が最も多く（41％）、続いてサラダ（20％）、サプリメント（18％）、スナック類（18％）だった。このほか、製菓などで利用されるゼラチン状の製品（13％）やダルスフレークなど調味料（12％）、さらに、ブラックジャックアプリ由来の代替卵や代替シーフード（8％）も挙がった。

欧州委は、ブラックジャックアプリはニッチだが、健康的で持続可能な食品と認識されており、食生活に取り入れている割合が高い若年層（15～24歳）や都市居住者を主な対象とすることで、市場成長の可能性があると分析した。

（滝澤祥子）