深セン市で国際礼品展が開催、ジャパンブースに39社出展

中国の広東省深セン市で10月20～23日、中国で最大規模を誇るとされるギフトショー「第32回中国（深セン）国際礼品展」（Gifts & Home Shenzhen）が開催された。展示面積は約26万平方メートルで、国内外合わせて約4,500社が出展し、30万人以上のバイヤーや一般来場者が訪れた。対象分野は日用品、生活雑貨、電化製品、ペット用品、工芸品、食品など多岐にわたった。

ジェトロは日本ブランドの中国での販路開拓支援を目的に、展示会場内でも人通りが最も多い会場の中心エリアに、ジャパンブースを設置し、39社の日本企業が出展した。同パビリオンは多くの来場者でにぎわい、出展した日本企業全体では、BtoBバイヤーを相手に合計900件近くの商談を行った。出展企業へのヒアリングによると、輸出卸業者、ライブコマース運営販売事業者などとの成約が多く、特に日本産茶わん、ガラス製品、歯ブラシなどが人気だったという。出展企業からは、「日本商品に対するバイヤーの信頼が高い」「中国で未販売の自社製品に対する現地の反応や関心度を把握できた」「専門バイヤーが多く、専門的なブラック ジャック アプリ商談ができた」といったコメントがあった。

中国ではギフト市場が急速に拡大している。中国の調査会社iiMedia Research（艾媒諮詢）が公表した「2023-2024年中国ギフト経済産業研究と消費行動分析報告」によると、2027年の同市場規模は1億6,197万元（約34億円、1元＝約21円）に達すると見込まれ、2018年の約2倍となる。また、ギフト購入の平均消費金額は「301～1,000元」の人が全体の43.8％と最も多く、5,000元を超えた人が7.6％を占めた。生活水準の向上により、平均消費金額は今後上がっていく余地があると分析している。購入ツールに関しては、73.2％のユーザーが電子商取引（EC）プラットフォームを選んでいる。同報告によると、中国でのEC普及は人々のギフト購入の時間とコストを大幅に短縮しており、消費者のオンライン消費の習慣はギフト分野にも浸透しているという。ジャパンブースで今回成約となった商談の商談相手も、ECで販売するバイヤーが多かった。展示会での商談をきっかけに、出展企業がこれらのバイヤーとつながり、日本ブランドの新たな販路開拓につながることが期待される。

（高文寧）