サントリーホールディングスとビームサントリー、米ニューヨーク市に新拠点開設

サントリーホールディングスと、同社子会社の蒸留酒メーカーのビームサントリーは10月6日、米国ニューヨーク市内に新たな拠点を開設したと発表した。新拠点はサントリーのニューヨークオフィスとビームサントリーのグローバル本社として機能し、150人以上の従業員を雇用する見込みとしている。

今回の発表について、サントリーホールディングス社長の新浪剛史氏は「サントリーが真のグローバル企業として、世界有数の大都市にオフィスを開設したことは歴史的な出来事だ」と述べている。また、ビームサントリーの社長兼最高経営責任者（CEO）のアルバート・バラディ氏は、グローバル本社をニューヨークに選定した理由について「世界で最も刺激的で常に進化している都市の1つであり、当社の従業員が消費者の動向や『物事が起こる場所』、つまり、われわれが現場と呼んでいる場所に近づくことができる」と、顧客との近さが決め手の1つだとしている。

発表によると、今回開設する拠点はフラットアイアン地区に立地し、オフィスのデザインや備品によって、同社が重視する東洋と西洋の美学が体現される。オフィス内には、東京に拠点を置くサントリー美術館がキュレーションするデジタルアートが展示され、ウイスキーの試飲を行えるバーエリアやテイスティングルームなども設けている。

発表を受けて、ニューヨーク市のエリック・アダムス市長は「ビームサントリーの新しいグローバル本社の開設は、ニューヨーク市の経済回復の新たな兆しだ」「サントリーグループのようなグローバルブランドにとって、ニューヨークはグローバルビジネスを成長させる上で最適な場所であることを示している」とコメントしている（「ビジネスワイヤ」10月6日）。

米国では、日本製ウイスキーの人気が上昇傾向にある。アルコール飲料販売サイトのドリズリー（Drizly）によると、スコッチなど高価格帯のウイスキーに比べ、日本製ウイスキーはミレニアル世代やZ世代を中心とした若年層の消費者に人気が高く、同社では特にニューヨークやロサンゼルスなどの大都市に住む顧客から支持されているという。また、世界のワインやビール、スピリッツの市場調査会社IWSRによると、2021年から2025年の米国での日本製ウイスキーの販売量は毎年約16％増加すると推定しており、今後も堅調に推移すると見込まれている。

（樫葉さくら）