トヨタと米国立再生可能エネルギー研、メガワット級燃料電池システム開発で提携

トヨタ・モーター・ノース・アメリカ（本社：テキサス州プレイノ）は8月24日、米国エネルギー省（DOE）の国立再生可能エネルギー研究所（NREL）と協力し、メガワット級の燃料電池システムの開発で提携すると発表した。

トヨタとNRELは3年間で650万ドルの共同研究を実施し、コロラド州アルバダのNRELの敷地に、1メガワット（MW）の定置用の燃料電池システムを建設、設置、評価するとしている。このシステムは2022年夏に設置、同年後半に稼動予定だ。

同研究は、DOE主導のテキサス州水素インフラ実証プロジェクト（H2@Scale Project）を支援するものとして位置づけられている。プロジェクトにはトヨタや三菱重工、テキサス大学オースティン校などが参画している（2020年9月17日記事参照）。

同システムは、複数のトヨタ製燃料電池モジュールを組み合わせて、大型システムに統合したものとなる。NRELはこれまでの共同実証実験により、自動車用燃料電池システムを用いてデータセンターへのカーボンフリーの電力供給を実証しているが、今回共同開発中のこのシステムは格段に規模の大きなものとなり、発電規模が約15倍に拡大されるほか、直流・交流での出力が可能という。

トヨタの燃料電池ソリューション担当グループ・バイスプレジデントのクリストファー・ヤング氏は「カーボンニュートラルの達成のために、当社はゼロエミッション技術の新たな応用を模索する必要がある」「当社の燃料電池モジュールを今回のような大規模な定置用の燃料電池システムとして活用することで、当社の燃料電池技術の汎用（はんよう）性を示すことができる」と述べている。

米国におけるトヨタの水素関連の取り組みとして、2021年4月21日に、米国石油大手シェブロンの子会社シェブロンU.S.A.と、燃料電池技術の活用を含む水素関連ブラック ジャック ディーラー ルールの促進で提携を発表した（2021年4月27日記事参照）。また、米国のトヨタ・リサーチ・インスティテュートは2022年8月17日、ノースウェスタン大学と燃料電池自動車の効率を高める新しい材料の発見における提携を発表している（2022年8月25日記事参照）。

（沖本憲司）