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ドイツのifo経済研究所は9月15日、国内製造業における原材料の逼迫状況に関するレポートを発表した。ifo経済研究所が毎月実施する景況感アンケート結果に基づいて分析したもの。

8月のアンケートで、原材料が逼迫していると回答した製造業は、回答企業の69.2％に達した。レポートによると、この数値は1991年から15％を超えることはほとんどなく、直近では2018年第3四半期（7～9月）の20.2％が最高だった。足元の原材料逼迫がいかに多くの企業に影響しているかがわかる。業種別では、自動車・同部品が最大の91.5％となり、家具が86.2％、電気機器が84.4％、機械製造が81.7％、ゴム・プラスチックが81.0％と続いた（添付資料表参照）。

逼迫している原材料について、8月のアンケート調査時に自由回答で聞いたところ、鉄鋼を含む金属、半導体チップ、電子部品、プラスチック顆粒などが挙がった。特に、半導体チップと半導体関連は、とりわけ電子機器と自動車産業で深刻化しているという。

同レポートは、原材料が逼迫しているケースでは、原材料そのものが不足している場合と、原材料価格の上昇が逼迫につながっている場合があると分析。前者は特に半導体チップと半導体関連が該当するものの、全体でみると、原材料価格の上昇の方がより大きな影響があるとした。

2021年6月のアンケート結果によると、直近3カ月に原材料価格が上昇したかとの問いに対し、回答した製造業全体のうち92％が「該当する」と回答した。「該当する」とした企業に原材料価格の平均上昇率を聞いたところ、回答した製造業全体では18.9％となった。

原材料逼迫に対して、国内製造業は原材料在庫の取り崩しなどで対応しているという。一方、原材料価格上昇を製品価格に転嫁しようともくろむものの、転嫁が難しい企業もあるという。同レポートは、原材料逼迫の問題が今後の景況感に影響を及ぼすと結論付けている。

（高塚一）