2021年もデジタルヘルス需要増加は継続、オンラインでCES開催

世界最大級のテクノロジー見本市「CES」が1月11～14日、完全オンラインで開催された。CES主催者の米国民生技術協会（CTA）による、2021年テック産業トレンド予測では、自宅で新型コロナウイルス感染症の症状が出ていないか確認したり、慢性疾患の管理をしたりする人が増え、スマート体温計や酸素濃度計などのコネクテッド・モニタリング・デバイスの2021年収益は、2020年より34％増の8億4,500万ドルに達する見込みだ。スマートウォッチやフィットネストラッカーなどを含む、全てのデジタルヘルス・デバイス収益においては、6％増の90億ドルに達すると予測している。

CES2021年の「ベスト・オブ・イノベーション」の1つに選ばれたバイオインテリセンス（本社：コロラド州デンバー、2018年設立）の「バイオボタン」は、米国食品医薬品局（FDA）認可済みの、コインサイズの遠隔患者モニタリング・ウェアラブル・デバイス。最長90日間連続して体温、呼吸数、心拍数などをリモート計測できる。左胸上部（鎖骨の約5センチ下）に付属のシールで肌に直接貼り付け、スマートフォン上のアプリ「バイオモバイル」とブルートゥースでつなげて使用する。継続的な体温やバイタルサインのモニタリングと高度なデータ分析によって、統計的に意義のある傾向を特定し、新型コロナウイルス感染の初期症状を検知することができる。加えて、バイオモバイル内で毎日の健康状態や新型コロナウイルス感染者との接触リスクをチェックすることで、出勤や登校時の安全確認の判断基準の1つになる。

CTAによると、2021年テック産業全体の小売売上高は2020年より4.3％増の4,610億ドルになると予測している。CTAのゲリー・シャピーロ最高経営責任者（CEO）は「新型コロナウイルス感染症の拡大が、自宅から職場、病院に至るまで、テクノロジーの普及を加速させている」と述べた。

（田中三保子）