第1四半期の新車販売台数、前年同期比2.5％減

モーターインテリジェンスの発表（4月2日）によると、米国の第1四半期（1～3月）の新車販売台数は、前年同期比2.5％減の400万6,667台に減少した（表1参照）。2015年第1四半期（395万8,228台）以来、最も少ない結果となった。1～3月の月別年率換算台数（季節調整済み）の平均は、前年の販売実績を下回る1,691万台となった。

販売台数は4年ぶりの低水準

今期の販売減に関し、エドマンズ・ドット・コムの産業分析部門でエグゼクティブ・ディレクターを務めるジェシカ・カルドウェル氏は、自動車ローン金利が上昇していることなどから、「消費者にとって新車購入の条件は厳しさを増している。市場は大きな節目を迎えている」と、厳しい見方を示した（オートモーティブニュース4月2日）。

一方で、スポーツ用多目的車（SUV）など大型で高額な車種の売れ行きが好調なことなどから、市場調査会社J.D.パワーのデイブ・ハビガー最高経営責任者（CEO）は「販売台数は減少し始めたものの、自動車消費は強さを持続している」と指摘した（「CNBC」4月1日）。なお、コンサルティング会社ALGの調べによると、第1四半期の1台当たりの平均取引価格は、前年同期比2.5％増の3万4,314ドルと高い水準となった。

続くSUV人気

車種別にみると、小型乗用車が前年同期比15.3％減の50万5,316台、中型乗用車が5.7％減の53万896台に減少し、全体を押し下げた。両車種に大型・高級乗用車を加えた乗用車全体では、8.7％減の125万4,525台となった。乗用車の販売台数は年々減少しており、2014年は789万5,956台が販売されたが、2018年には548万8,180台まで減少した。

小型トラックでは、SUV〔クロスオーバーSUV（CUV）を含む〕が1.5％増の188万1,238台となり、全体で0.6％増の275万2,142台となった。SUVが全販売台数に占める割合は、前年同期より1.9％ポイント多い47.0％となった。

主要メーカー別にみると、ゼネラルモーターズ（GM、7.0％減）、日産（12.1％減）、トヨタ（5.0％減）、フィアットクライスラー・オートモービルズ（FCA、3.2％減）、フォード（1.6％減）の順で押し下げ要因となった（表2参照）。GMは2019年後半にモデルチェンジを控えた大型ピックアップ「シルバラード」が伸びず、日産は人気車種のCUV「ローグ」が2桁減となった。またトヨタ、FCA、フォードは乗用車が大幅に落ち込んだ。一方で、起亜（7.6％増）、スバル（4.7％増）、ホンダ（2.0％増）、現代（2.0％増）、フォルクスワーゲン（VW、0.2％増）の販売台数は増加した。第1四半期の販売台数は自動車業界にとって厳しい結果となったが、GMのチーフエコノミスト、エレイン・バックバーグ氏は、3月は消費マインドが回復し、雇用や賃金の上昇、家計収支も健全で、経済はおおむね堅調に推移しているとした上で、連邦準備制度理事会（FRB）による年内の追加利上げが見送られるとの見通しも、自動車業界には追い風になるはずとの見解を述べた（GMプレスリリース4月2日）。

（大原典子）