自動化や高品質が日系の履物・革製品関連企業の商機に

今回で20回目となる履物・革製品の国際展示会「Shoes ＆ Leather Vietnam 2018」が7月11～13日、ホーチミン市で開催された。中国、イタリア、インドなど12のナショナルパビリオンが設置され、かばん、靴、衣服などの革製品や同原材料、ミシン、裁断機といった機械メーカーを中心に約530社が出展した。

ホーチミンで20回目の国際展示会

ベトナム政府は、2035年までに履物・革製品を重点輸出産業の1つにする計画を発表している。履物・ハンドバッグ協会（LEFASO）によると、2017年の同国の履物輸出額は146億7,000万ドル（前年比10.7％増）で、中国に次ぐ世界2位の輸出国となった。

世界有数の大手シューズメーカーは中国からベトナムに生産拠点を移管していくことを発表しており、注目が集まっている。その背景には、依然として賃金が安価なことに加え、米中貿易摩擦に対する懸念やベトナム政府が積極的に他国・地域と自由貿易協定（FTA）を締結していることがある。

日系企業では、アパレル製品専用の検査装置メーカーや革製品を取り扱う企業などが数社出展していた。アパレル用の自動裁断機やX線検査機を扱うハシマ（本社：岐阜県）の現地法人の担当者は「ベトナム市場の現状は依然、労働集約的な生産工程があるものの、高成長を背景とした人件費上昇に加え、品質や生産性の向上の必要性から機械による自動化が必然となる」と、今後のベトナム市場のニーズを分析する。

また、革の原材料を扱う協伸（本社：兵庫県）は「日本品質への信頼が再認識されてきており、昨年より多くの引き合いが得られた。イタリア、フランスから調達している企業に対し、当社製品への切り替えを促していきたい」とし、この動向を商機と捉えている。

（山下大輔、眞嶋翔大）