健康意識が急拡大、健康増進は食事と運動から

IMFによると、ラオスの過去10年間（2016年まで）のGDP成長率は平均7.7％と、ASEAN10カ国の中で最も安定した高成長を遂げている。国民1人当たりGDPは2,394ドル（2016年）と、2010年から1,000ドル以上上昇した。首都ビエンチャンに限れば1人当たりGDPは5,028ドルに達した（ビエンチャン都庁発表）。

順調な経済成長を背景に、近年国民の生活スタイルは変化しつつある。ジェトロはこの状況を踏まえ、ビエンチャン市内で「健康・長寿意識調査」を実施した。その結果、回答者の87％が「健康に気をつけている」と回答し、そのうち約70％が「日常的に何かしらの健康増進に取り組んでいる」と回答している。

栄養摂取はサプリよりも良質な食事から

同調査からは、多くのビエンチャン市民が食習慣の改善に取り組む様子がうかがえた。（1）意識的な野菜の摂取、（2）インスタント食品や冷凍食品の制限、について多くの意見が聞かれた。特に、6人中5人が意識的に野菜を積極的に摂取し、野菜の産地や農薬の有無の確認をする回答者もいた。さらに、食品添加物や塩分を多く含むインスタント食品や冷凍食品を避ける傾向も強かった。

他方、栄養の摂取に対してラオス人の関心が高いことは分かったが、「そもそも、ラオスではサプリメントの認知がまだ進んでいない」との回答もあった。

そのほか、同調査からは、ビエンチャン市民が、スポーツへの参加を通じて、健康増進へ取り組もうとする傾向もみえた。特に、手ごろな価格帯のスポーツジムでの運用が人気なようだ（添付資料1参照）。

また、安定した高い経済成長と国民の健康意識の高まりとともに、国民は有料のフィットネスクラブに通ったり、マラソンなどのスポーツイベントなどに参加するようになった。事業者らも、国民の近年の健康意識の変化を指摘している（添付資料2参照）。

（山田健一郎、三浦亮輔）